皆様、こんばんは。
へぇ！ ヤフーニュースに出るなんて・・・
こんにちは、Ｋ松です。明けましておめでとうございます。昨年のパチンコ・パチスロ業界は消費増税に始まりパチスロの検定基準変更、参加人口１０００万人割れ、さらに導入こそされなかったもののパチンコ税の話が出るなど、相変わらず落ち着かない年でした。今年についても、聞く限りでは業界的に向かい風はあっても追い風の情報は少なそうですが、年始ということで業界の２０１５年を考えてみようと思います。
◆参加人口
それこそ「神風」でも吹かない限りは、今年も減少すると見て間違いないでしょう。遊技者減少の理由を、スマホゲームなどの趣味の多様化を挙げる人もいますが、そもそもの理由は、やはり一般大衆の娯楽としてはお金がかかり過ぎるようになった、負け過ぎるようになったのが原因。その理由はいくつもありますが、何にしてもメーンのユーザーとなるサラリーマン層ですら離れつつあるのは死活問題と言えるでしょう。２０１４年に発表されたレジャー白書では約９７０万人とされていましたが、この減少ペースなら９００万人割れも十分可能性があると言えます。また、ここ数年自粛されているテレビＣＭは、今年も継続して自粛されるようです。テレビという強力なＰＲ媒体を使わないという選択をしたことで、新規ユーザーの増加も厳しいと見るのが妥当でしょう。
◆遊技機
パチスロについては、昨年秋から検定方法が変更になり、検定通過済みの台は１１月末までにホールに設置しなくてはならなくなりました。１２月から登場する新検定機は海のものとも山のものとも分からないだけに、過度な期待は禁物。ホールも今ある「手駒」で勝負するしかなく、画期的なマシンが登場する可能性は低いでしょう。また、パチンコについても、さらに厳しくなるようなウワサもあり、特に出玉が強烈なＭＡＸタイプには多少なりともブレーキがかかりそうです。パチンコなら羽根物、パチスロならＡタイプといった、シンプルな台に注力するメーカーも増えてきそうです。
◆店舗数
１５年前は１万７０００店はあったとされるパチンコ・パチスロホールですが、２０１３年末時点で１万１０００店台。この１、２年で１万店台に突入し、１万店割れも近そうです。一方で、大型チェーンは新規出店を続けおり、チェーンの大型店が新規出店、中小は閉店という流れは継続しそうです。
◆パチンコ税
２０１４年から一部で検討されているもので、これも引き続き検討される見込みです。一部報道では、ユーザーが特殊景品を交換する際の１％（約２０００億）を税収として見込み、これによりイメージアップもあるのでは、とありました。正直、パチンコ税によるイメージアップは難しいと思いますが、業界として大きな変革になることは間違いないでしょう。また、この「１％」という税について「ＪＲＡの控除率は悪くても７０％だからもっと取れ」という意見がありますが、これを一緒に論じるのは誤解の元。仮に税を３０％にしたら、実際にユーザーが遊技に使って戻ってくる分は、５０％前後だと思います。
この他、昨年の臨時国会では廃案になったＩＲ推進法案（カジノ法案）も、再度検討される可能性も十分にあり、パチンコ・パチスロ業界にも多少の影響はありそうです。逆風ばかりの状況の中、どんな手を打ってくるのか。たまに思いもよらない手法を取る業界だけに、注意して見ていたいと思います。【Ｋ松】
by ヤフーニュース
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